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年収を上げるなら「外資系」の選択肢を視野に

年収を上げるなら「外資系」の選択肢を視野に

前回のブログで高年収の例として「グローバル、できれば外資系」と述べました。外資系企業への転職は意外と現実的で、しかも年収増のキャリアアップにはうってつけの理由があります。

本稿の要点:

1)日本企業では給料は上がらない

2)次のステップや働きやすさを考えても外資系企業は有利

日本の会社では年収が上がらない

このブログでは年収を上げる三つの条件に「グローバル」「最先端」「マネージャー」というのを上げています。

なぜグローバルが上がっているのか?

それはここ20年ほどの平均賃金の推移を他国と比べるとよく分かります。

OECD(※)によると、他国が20~40%ほど上がっている間に日本は全く変化していません。

詳しい分析をしている方は大勢いらっしゃるので興味があれば是非調べてみてください。

一つ言えることは、この20年間日系企業で働いていた人は海外企業で働いていた人と比べると相対的に収入が落ちているということです。

もちろん企業によりますので、あくまで平均の話です。

※Average annual wages (oecd.org)

何故外資系を選択肢に入れないといけないのか

年収を上げる条件には「外資系」ではなく「グローバル」と書いています。

何故なら日本企業にもグローバル賃金基準に則った会社があるからです。

海外と人材の取り合いをしているグローバル企業は海外と同程度賃金も上がっているでしょう。

逆に給料の安い外資企業もあるはずですが、この記事のタイトルでは「外資系」と書いています。

それはあえて外資系と言わないと、日系企業しか経験のない方は、なかなか外資を選択肢に入れなかったりするからです。

優秀な人しか入れないんじゃないかとか、業績が上がらないとすぐクビになるとか気おくれしてしまうようですね。

でも実際には外資系にも全然優秀じゃなかったり英語も大して上手くなかったりする人もいっぱいいます。

それに外資系でも日本法人なら日本の労働法に従いますから、そう簡単にクビにはできません(本稿内で後述します)。

いずれにせよ戦略的キャリア構築のためには転職を上手に使わないといけません。

従って、転職に寛容な外資を選択肢から外すのは賢いとは言えません。

外資系ベンチャーのすすめ

外資系で働くことには様々なメリットがあり、外資の経験のない方、興味のない方も一度は検討だけはしてみるべきです。

サラリーマン時代30代で300万円台から10年で1200万円台にまで年収を増やした私の経験上、特にベンチャーをお勧めします。

外資系ベンチャーの良いところは、以下の通りです。

①給料がいい

②裁量の幅が広く、役職がつきやすい

③最先端事業、少なくとも高利益事業が多い

④英語さえできれば入社しやすい

⑤労働条件がよく働きやすい

⑥転職回数を気にしない

もちろん、外資系と言っても色々ですので、あくまで平均の話です。

一つ一つ解説していきます。

給料がいい

給料については既に述べた通り、実績として日系は給料が上がりません。

私の感覚では凡そ20~30%くらいは平均して外資のほうが良いと思います。

また日系の場合、転職時は年収が下がるのが一般的ですが、外資は通常上がります。

私の場合、転職時に年俸の希望を聞かれた時には、「現年収の10~15%増を希望する」と言っていました。

もちろん常に通るわけではないですが、現年収が高すぎるわけでなければ10~15%増が相場かと思います。

外資の場合、日系のように新卒一括採用ではないので、各人の希望に合わせやすいのが利点です。

但し要注意ですが、特にベンチャーの場合、福利厚生には力を入れていません。

その点JTC(Japanese Traditional Companies=日本の伝統的な企業)とは異なりますので、JTCから転職される方は、

福利厚生分までちゃんと換算して、それ込みの年収を基準にするように注意してください。

裁量の幅が広く、役職がつきやすい

この項目は外資系というよりベンチャー共通かもしれません。

外資系日本法人の場合、本社から物理的に遠く、本社側は日本のマーケットを深く理解していないという事情があります。

そのため、ローカルに任せざるを得ないのです。

またマネージャー以上は社内規定で簡単に役職がつかなくても、チーフ、チームリーダー、アシスタントマネージャー等、

マネージャー未満の役職であれば、交渉すればローカルの裁量で割と簡単にもらえたりします。

「そんな簡単にもらえる役職に何か意味があるのか?」

と思われるかもしれませんが、次の転職の時にはこれがちゃんと役に立つんです。

ただ日本法人の責任者がマイクロマネジメント型ですと個人で裁量を発揮するのは難しくなりますのでご注意ください。

最先端事業、少なくとも高利益事業が多い

全く同じ土台で比較すると、日系企業より外資系企業のほうが高コスト体質になります。

にもかかわらず、わざわざ日本に現地法人を作るくらいですから、そこには理由があります。

例えばその事業は利益率が高い、グローバルに通用する、市場を囲い込みたい、などです。

これらは最先端のビジネスにあてはまる可能性が高いのです。

そして海外展開を図るような最先端事業の場合、得てして市場は拡大期にあり、その業界全体で人材が不足しがちです。

従って、ある程度経験を積んでいれば、次の転職先を見つけるのも容易ですし、出世もしやすくなります。

英語さえできれば入社しやすい

外資系ベンチャーですとどうしても英語は避けて通れません。

ただ逆に言うと、英語で円滑にやり取りができるなら、もちろん関連の職歴は必須ですが、輝かしい業績は必要ありません。

また英語力はほどほどでいいから関連業務の経験が欲しい、という声も多く、必ずしも高度な英語力が必須ではありません。

文系社員はさすがに最低でもTOEIC700以上は必要になってきますが、エンジニアですとTOEIC500未満でも問題なかったりします。

それよりも英語が下手でもしっかり自分の考えを発信するということが重要です。

ひと昔前は、英語ができるだけが取り柄で、大して仕事のできない人が外資系には必ずいたものです。

今は減ったと思いますが、英語ができれば外資系企業への転職は圧倒的に簡単なのは変わっていません。

それくらい実務と英語ができる人が少ないということで、日本人としてはちょっと情けない気もしますが…。

労働条件がよく働きやすい

海外、特に欧米企業はコンプライアンスに厳しく、ハラスメントなどの理不尽なことは起きにくいです。

また上下関係もフラットな会社が多いので、日系より気を遣うことが少なく、働きやすい環境です。

但し、文化的な違いには注意が必要です。

例えば、外資系企業では残業は悪ですから、自身の客先からの要望があっても、他部署の残業を期待してはいけません。

生活残業などもってのほかですし、労働時間の管理は自分自身でやる必要があります。

転職回数を気にしない

「②裁量の幅が広く、役職がつきやすい」

と、

「③最先端事業、少なくとも高利益事業が多い」

で、既に次の転職のことにまで言及しているのに疑問を持った方もいるかもしれません。

そうです、このブログで発信する「戦略的キャリア構築」は、基本的に複数回の転職をすることを想定しています。

(※何故転職を何度もする必要があるのか、は、かなり重要なポイントなので稿を改めます。)

そして複数回の転職をすると、必然的に外資しか選択肢が残らなくなります。

外資は日系と違って転職を「履歴書に傷がつく」という意味の分からないとらえ方をしません。

むしろ自分のキャリアプランに沿って能動的にステップアップしてきた証ですから、前向きな評価をされます。

面接で「こんなに転職していると、またすぐ転職しませんか?」と無駄な質問をしたりもしません。

外資系ベンチャーの注意点

注意点はそれぞれの項目でも記載しましたが、一つ追加します。

それは、職がなくなる可能性がそれなりにあることです。

要はクビです。

事業の収益が上がらない、または他社からの買収により、一部の従業員がレイオフされる、日本市場から撤退する、廃業する等です。

但し先に述べた通り、外資といえど日本法人は日本の労働法に従いますから、簡単にクビにはできません。

クビになる場合にも、パッケージと呼ばれる退職金が月収12か月分くらい(バラツキはあります)もらえます。

外資ベンチャーで最先端事業なら、大体の場合すぐ次の転職先も見つかるので、むしろ宝くじに当たったようなものです。

(※例外はあり、コロナ禍でクビになった人はなかなか次が見つからず苦労したようです)

私も外資系を渡り歩いている以上、一度はクビになってみたいのですが、企業選定が上手すぎるせいか未だにその機会に恵まれません。

外資系では学歴も重要

日本では学歴というと大学名のことですが、世界的には違います。

いわゆる四大卒は「学士」と呼ばれ、大学院は「修士」と「博士」に分かれます。

高卒なのか、学士なのか修士なのか博士なのか、これが学歴です。

もちろん同じ学士なら大学名も多少考慮されるかもしれませんが、どんな無名大学であれ修士を持っているならそちらが上です。

日本の事情を分かっている外資系企業なら修士以上を必須にはしませんが、あればプラスに働くのは間違いありません。

外資系で勤務するならなおのことですが、海外を相手にビジネスをする場合、MBA(修士です)の学歴は一目置かれます。

博士号まで持っていると敬称Dr.に変わりますから確実に尊重されます。

「持っていて当然」みたいなコミュニティだと自慢するのはダサいですが、逆に持っていないとかなり劣等感にさいなまれます。

つまりいずれにしても取っておくに越したことはないです。

もちろん海外相手に仕事をする以上、海外大学の学位のほうが高く評価されることは言うまでもありません。

お約束ですが、弊社のカリスマ大学MBAは格安・短期間で取得できるのが特徴です。

そのため、MBAは欲しいけど時間やお金に制約がある、という方にはベストチョイスだと自負しています。

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